【2018年トレンド予測】自分でDIYが増える?リフォームブームはさらに追い風

  • 2018年09月20日更新

2017年の住宅リフォーム市場規模は、6.3~6.6兆円を予測する。現時点(2017年第3四半期)で、前期比増で推移する見込みである。
「増改築工事(10平方メートル超+10平方メートル以下)」は、前期比11.9%減となったものの、「設備修繕・維持関連」が同10.4%と2桁増となっていることから、2017年は通年でプラス成長になるものと考える。
出典:(株)矢野経済研究所「住宅リフォーム市場に関する調査(2017年)」(2017年7月7日発表)

上記調査を行った矢野経済研究所はさらに、2025年の住宅リフォーム市場規模を7.2兆円、2030年を7.1兆円と予測しています。
このように近い将来、成熟期の到来が見込まれている市場のため、当面は大手企業によるシェアの奪い合いや、中小企業が独自の市場セグメントを切り開くなどの動きによって市場が形成されていくことが予想されます。

2017年、消費者の動き

それでは消費者の視点でみたとき、2017年のリフォーム市場にはどのような動きがあったのでしょうか。
下記は「リフォームO-uccino」利用時に、消費者がフリーワード入力した「希望するリフォーム内容」のなかから、頻出度の高い単語を抽出したものです。

リフォーム、2018年のトレンドと見通し▲ワードクラウド 2017年・2016年比較
※UserLocalテキストマイニングで分析

消費者によるリフォームへの積極的な参加

2017年の特徴のひとつに、リフォーム依頼者が「工事の一部分を自分たちで行いたい」と希望するケースが多くあったことが挙げられます。

「自分たちでできる部分はDIYで行おうと思っています」「自分で張り替えるので現在のフローリングをはがしておく所までお願いしたいです」「DIYが趣味なので工事が終わったら自分でやるつもりです」といった内容です。

自分で行うのはコスト削減を期待することももちろんですが、リフォームに積極的に参加したいという気持ちの表れ、DIYが趣味として広く一般化していることなどがあるでしょう。

会社選びの事前準備の充実

これまで「リフォームO-uccino」のようなリフォーム会社比較サイトは、リフォーム会社選びの最初の1手として使用されることがほとんどでした。

これが徐々にではありますが、リフォーム検討者が独自に取得した見積もりやプランとの比較のために利用される件数が増えてきています。

この場合、依頼の段階から予算や見積もり金額がリフォーム会社に提示され、条件を満たせる会社のみ現地調査を依頼する、という流れになります。
消費者の情報収集力の向上により、より良い条件でリフォームを行える会社が選ばれるようになっています。

「新しい・欲しい」から「良い・安い」へ

リフォーム、2018年のトレンドと見通し▲特徴語マップ 2017年・2016年比較
※UserLocalテキストマイニングで分析

2016年は「新しい」ものや「欲しい」ものをリフォームの希望内容としてあげる人が多かった一方、2017年は「良い」もの、「安い」ものがより多く求められていました。

工事条件が同じではないなかでの比較のため一概には言えませんが、見積もりの相場や適正価格が分からない、施工が適正に行われるか不安など、不透明で曖昧な点が課題のリフォーム業界にあって、消費者が判断する「良い」もの、「安い」ものを工事内容に反映させることを求めている傾向がうかがえます。

2018年の注目ポイント!「モノ」だけでなく「コト」が新たな市場を作る!?

国の住宅施策が、新築から既存(ストック)重視へと移行し、2016年策定の住生活基本計画では「住宅ストック活用型市場への転換」と住生活産業の活性化として、「既存住宅流通・リフォームの市場規模を倍増」を具体的な目標に設定しています。
2018年もこの方針の延長線上にあるため、市場としては追い風がある、と捉えてもよいでしょう。

中古買取再販事業の活性化。住まいの選択肢の充実

平成30年度税制改正大綱では、住宅関連の多くの制度が延長されるなか、「買取再販で扱われる住宅の取得に係る特例措置」については拡充要望が出ています。

具体的には買取再販事業者が既存住宅を取得し一定のリフォームを行う場合、敷地に係る不動産取得税を減額する、というものです。

これまで住まい選びは新築か中古かがまずあり、ここ数年はこれに「中古を買ってリノベーション」という選択肢が浸透してきました。買取再販事業は「リフォームした中古」というまた別の選択肢です。

2017年12月には買取再販事業の最大手のカチタスが東証一部へ上場しています。買取再販という形でリフォームが行われる物件は、今後増加していくことが予想されます。

消費者への提案で差別化を図るリフォーム会社

リフォームの現場では消費者への提案内容や情報提供の仕方に各社の特徴が表れています。

例えば大京リフォーム・デザインでは、リフォーム予定の実際の室内に立ちVRゴーグルを使用すると、現状の部屋が一瞬でリフォーム後に変わるような感覚を体験できる「バーチャルリフォーム」サービスの提供を10月から実施しています。

積水化学工業は「ムスメの気持ち」という新しい展開を開始しました。建築当初より家族構成が変化し、夫婦ふたりだけで暮らすニア層をターゲットにしたものです。
提案の軸足がハード(家の築年等)からソフト(ライフステージ)へ移行していることが分かります。

リフォーム会社OKUTAでは工事中の様子をスマホで確認できる「見守りサービス」を期間限定で実施。
施工監理体制の強化と、現場の品質向上を狙いとしていました。

いずれも業界内で他社との差別化を図る要素となっていて、今後も新しい技術を活用した提案内容、情報提供方法によって、各社の特徴がより鮮明になっていくことでしょう。

自分でリフォームしたい消費者へ寄り添えるか

2017年の動きでもあった消費者がDIYというスキルでリフォームの一部を自ら行おうとする流れは、今後も増えていくことが予想されます。
タレントのヒロミさんが築30年超の自宅をリフォームする番組は20%近い視聴率だったそうです。
お笑いコンビ「バッファロー吾郎」の竹若さんがDIYで家を作った様子も多くの反響を呼びました(「家は自分の手でつくる。」主婦の友社刊)。

職人さんが直接レクチャーする漆喰の壁塗りや壁紙の張り替えなどのワークショップは、小規模ながらも全国各地で行われていて人気を博しているようです。

リフォームもまた「モノ消費」だけでなく「コト消費」が新たな市場を作るキーワードとなるかもしれません。

そうした流れに対し、リフォーム会社がどのように消費者に寄り添い、新たな提案を行えるかは、2018年の注目ポイントのひとつにあげられます。

ヨムーノ編集部

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