地震に弱い家が抱える問題箇所とは?

地震に弱い家とは、一般的に「壁」「接合部」「床」のいずれかに問題があるといわれています。耐震基準の改定以前・以後で違いはありますが、ここでは「基礎がコンクリートではない木造住宅」など、地震に弱い住宅の具体例を紹介します。

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「壁」「接合部」「床」に問題あり

壁は水平力(地震・風による力)に対して抵抗します。よって、弱い壁(雑壁)では強度不足になります。柱と梁などの「接合部」が弱ければ、これもまた耐震性を減衰させる一因となります。床面は上階の力を階下に伝え、建物に一体感をもたせます。フタのない箱がゆがみやすいのと同じです。よって、地震に弱い家は「壁」「接合部」「床」に問題があるといえます。では、もっと具体的にどんな家が弱いのか、そして耐震補強リフォームが必要なのかを見てみます。

耐震リフォームが必要な家とは?

従来の木造住宅では、基礎の上に土台を敷き、その上に柱を建てますが、地震に弱い家の代表例として、基礎がコンクリートではない木造住宅が挙げられます。これは基礎が土台の浮き上がりを防げず、倒壊の恐れがあります。また、土台がなく、壁に筋交いのない木造住宅も耐震補強が必要です。
次に、2階を増築した建物。1階の壁が2階の重さに耐えられなくなっている場合があります。さらに、1階より2階が飛び出している家がありますが、これは「オーバーハング」といわれ、これも1階が2階の重さを支え切れず、地震の揺れでバランスを崩す恐れがあります。
また、1階をガレージなどにするために開口部を大きく取った家は注意が必要です。壁の強度が不足しているかもしれません。外壁面の3/4以上が開口部、すなわち窓の多い家も壁の強度が不足している可能性があります。吹抜けは極力小さくすることが耐震対策に有効です。
その他、2階の壁の直下に1階の壁がない家は要注意です。2階より1階が広い家によく見られますが、2階の重みを十分に支え切れません。間取りに合わせてそれぞれの部屋に屋根が付いているような家は、地震の際、各部屋がバラバラな動きをして損傷を受けやすくなります。

旧耐震基準適用の建物

新しい耐震基準が施行されたのは1981年6月1日ですが、この日以降に建築確認を受けた建物に対して新耐震基準が適用されています。新耐震基準施行以前の建物は建物を支える壁の強度が不足している場合があります。バランスの悪い建物は地震の力を受けると変にねじれてこわれることがあるため、新耐震基準では、ねじれが起こらないように建物のバランスをとって設計するという配慮もとられています。

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上記の記事は、2011年7月25日現在のものです。掲載情報の著作権は株式会社オウチーノ(以下:弊社)に帰属します。情報内容は保証されるものではありませんので、万一この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、弊社および情報提供元は一切の責任を負いません。予めご了承ください。

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