知らなければ失敗する！？資金計画の基本【建築家O-uccino（オウチーノ）】

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知らなければ失敗する！？資金計画の基本

新築住宅を購入するなら、支払い可能な頭金の算出や住宅ローンの計画など、お金の面でもさまざまな準備や知識が必要になります。住宅ローンについては借入先の銀行と十分に相談しますが、ここでは、住宅の本体価格以外に必要となるさまざまな費用について紹介します。

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無理のない支払い計画を心がける

住宅の新築を検討する場合、多くの人が住宅ローンを利用して購入しますが、その場合でも、現在の手持ちの資金はいくらなのか、そこからいくら頭金を支払って、月々の返済額はいくらにするのか、といった内容を事前に整理しておきます。

頭金を多く支払えば月々の返済額は減りますが、無理をして頭金を増やしてしまうと、病気や事故などの不慮の事態に対応できなくなる恐れがあるので慎重に考えるべきです。また、ボーナス月に返済額を上乗せすれば返済が早く終わりますが、経済状況などによってはボーナスが減額になる可能性も考慮しておきましょう。

なお、総予算に占めるそれぞれの費用の目安は、一般的に本体価格が70～80％、付帯工事費が15～20％、諸費用が5～10％とされていますが、例えば建築家に依頼する場合は、これらの割合が異なることも多くなります。詳しくは、打ち合わせの際などに、依頼する建築家に細かく確認しておきましょう。

本体価格だけが費用ではない！

家を新築する際、忘れてはならないのが、家を建てる際に必要なお金は、本体の価格だけではないということです。すでに土地を持っていて、建物の建築費用として2,500万円の予算を組んだとします。その場合、本体価格2,500万円の家を建ててしまうと予算が足りなくなるのです。

これは、住宅本体の価格のほか、電気やガス、水道などの配管工事や外構工事といった「付帯工事費」が発生するためです。さらに、税金や引っ越し費用なども必要になります。通常、こうした諸費用の目安は、新築物件の場合、本体価格の約5～10％が目安となります。また、こうした諸費用は住宅ローンには組み込まれず、現金で支払う事が多くなっています。そのため、ある程度の資金を手元に残しておくようにしなければなりません。

なお、税金や手数料には、消費税や印紙税のほか、登記の際に必要な登録免許税や固定資産税、登記手数料、ローン保証料、火災保険料などなどさまざまです。いずれにせよ、依頼先には事前に確認しておきましょう。

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