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耐震リフォーム

昨今、リフォームのなかでも耐震性を高める耐震改修工事に注目が集まっています。リフォームによって快適な住まいの実現を検討する際、建物の耐震性ぜひも視野に入れ、安心・安全をプラスしてはいかがですか。 

耐震リフォームについてご案内します

項目をクリックすると、その中身をすぐに見ることができます

1耐震リフォーム費用・相場

耐震リフォームする場合の費用について、事例をもとに見ていきましょう

耐震リフォーム工事の費用例

左のグラフは、耐震リフォームを行った際にかかった費用の割合です。耐震改修には、いろいろな工法があり、建物の状態によって補強部分も異なります。たとえば、基礎からの補強。柱の接合部の補強。壁を剥がし筋交い・構造用合板・鉄筋ブレースで補強する方法。内壁側から耐震補強用ボードを施工する方法。開口の大きな箇所に壁を増やす。大きな窓を小さくする。重量のある屋根材を軽いものに変更。軟弱な地盤を強化する場合もあり、費用は工事の内容や規模により大きく上下します。

2耐震リフォームの特徴

耐震リフォームへの感心やニーズが高まるなか、耐震診断や耐震改修工事などに、多くの自治体が補助金・助成金を支給しています。既存の住まいの耐震性能をしっかりと把握し、適切な耐震補強を行いましょう。

耐震診断について

耐震診断は地震に対して建物が安全か否かの判断をするもので、建築士など専門家が行います。現地調査をし建物の劣化状況や図面なども確認。調査結果を基に構造計算し、建物の安全性を総合的に評価します。「リフォームO-uccino」の姉妹サイト「建築家O-uccino」では、建築家による耐震診断サービスを実施しています。

補助金・助成金・減税制度について

耐震診断・補強設計・耐震補強工事には、地震における建物倒壊被害を未然に防ぐため、多くの自治体が助成金や補助金を支給。自治体によって助成率・助成金額や条件が異なります。また、1981年5月31日以前に建てられた家屋の場合は「住宅耐震改修特別控除」が適用され、一定の金額が所得税から控除されます。

3耐震リフォームをするときのよくある疑問

耐震リフォームを行う人が、リフォーム前に疑問に思うことを集めました。知っているとリフォームがスムーズに進みます!

Q1新・旧の耐震基準はいつ導入されたの?

A11981年が新旧耐震基準のボーダーライン

1950年に施行された旧建築基準法。この法案の耐震性能に関する基準が旧耐震基準。その後、1981年6月1日に旧建築基準法改正。耐震性能について厳しい規制が盛り込まれた新耐震基準が誕生し、現在の新築住宅もこの基準に従って建てられています。

Q2耐震改修工事と減税制度について教えて

A2新耐震基準の適合改修工事で所得税から控除

耐震改修工事とは、新耐震基準に満たない住宅を、耐震基準に適合するよう改修することをいいます。この工事により受けられる減税制度には、所得税では住宅借入金等特別控除(住宅ローン減税)・投資型減税。固定資産税の減額、贈与税の非課税措置があります。

Q3耐震改修工事も省エネ住宅ポイントの対象になるの?

A3エコリフォームとの併用で対象に

窓の断熱改修、外壁・屋根・天井・床の断熱改修、設備エコ改修(節水トイレ・高断熱浴槽・太陽熱利用システム・高効率給湯器・節湯水栓を3種以上設置)のどれかと併用時は対象に。ただし、耐震改修費から補助金等を引いた額が15万円未満の場合、申請不可。

Q4耐震診断を受けたほうがいい建物と依頼先は?

A4新耐震基準以前の住宅は耐震性に気配りを

新耐震基準以前に建築確認を受けた住宅は、耐震性能の確認が必要です。リフォーム会社に耐震診断実績などをヒアリングして、実績のある会社に相談してみましょう。診断状況に応じたリフォームの提案が受けられ、作業スケジュールの調整などもスムーズです。

4耐震リフォーム会社選び

耐震リフォームを依頼する会社を選ぶときは、こんなところをチェックすると安心度がアップします。

建築士など構造のプロが在籍する会社に相談

耐震リフォームを依頼する場合は、特に構造の専門家がいる会社を選びたいもの。建築士の在籍する設計事務所などへの依頼も良いでしょう。建築士は、構造や耐震設計などをきちんと考えて設計するプロ中のプロ。打ち合わせ段階から建築士と直接会って相談をし、計画を進めるスタイルの会社を選ぶと、なお安心です。

耐震施工の実績をよく確認する

住まいの耐震性能は家族の命を守る重要なポイント。会社選びは特に慎重に行う必要があります。これまでどのような耐震施工をどのくらい手がけてきたかなど、実績をよく確認しましょう。また耐震リフォームは大がかりになる場合も多々あるので、見積りは一社ではなく必ず複数社から取って比較・検討することも大切です。