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中古住宅購入をギャンプルにしない。安心の住まいと「資産」を手に入れる!
日本では少し前まで中古住宅購入に二の足を踏む傾向が強かった。その要因が、価格の妥当性や劣化状態のわかりにくさ。「予想外の劣化があるかもしれないし、実はまだ30年以上使えるということも。既存の建物を適正に評価する仕組みが確立していないのです」とは、東京大学大学院の松村秀一教授。今のままでは中古売買に多くのリスクが伴う。
国土交通省のデータによると、日本の住宅の平均寿命は約30年。一方、アメリカは44年、イギリスにいたっては75年と日本の倍以上におよぶ。これは、アメリカでは住宅リフォームが日常的で中古市場にも活発に流通し、ヨーロッパにはそもそも家を大事に住み継ぐ文化があるためだ。これまで建物を適切に評価する仕組みがなかった日本も、ようやく住宅の長寿命化を目指す傾向が強まってきたが、良質な中古住宅蓄積への取り組みはまだ始まったばかり。
松村教授によると「建物評価の仕組みがない以上、建物部分に関する適正価格もありません。あるのは相場価格のみ」。それも、立地・広さ・築年数といった条件が類似する、過去の取引事例などに基づいた目安で、売主の言い値によっても変わってしまう。実際の価値は、物件の維持・管理状態にも左右されるため、相場価格だけを目安に適正価格とは判断できない。内訳が不明な土地+建物の総額表示も、本当の価値を見極めづらくしている。
相場価格だけでは物件の本当の価値は見えづらい。建物に関しては、現状の評価基準自体が曖昧だ。
新しい建物は状態が優れ、古いほど劣るという考えは、必ずしも当てはまらない。確かに耐震性は、築年数の浅いほうが高い基準になっているが、「劣化度」はメンテナンスしだいで変わる。築年数が浅くても不具合の放置で居住性の劣るものもあれば、築20年でも補修が行き届いた優良物件もあり、一概に築年数だけを指標にできない。「プロの診断結果を、誰もが理解できる形で提供していくことが課題」と、松村教授は言う。
大事なのは手入れが行き届いているかどうかだが、見極めるのは困難だ。
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