東日本大震災をきっかけに、自分が暮らす家の強度に不安を感じている人は少なくないはず。「誰でもできるわが家の耐震診断」でまず現状を把握してみましょう。不安が残るなら経験豊富な建築家による耐震診断を受け、耐震補強へとつなげることが重要です。
この診断は、お住まいの住宅について、自分で簡単に耐震診断を行えるようになっています。 まずは下の問診表に答えて、地震に対する強さをチェックしてください。
上記の耐震診断法は、自分でチェックができるように項目を簡略化した入門編。結果はあくまでも目安です。たとえ評点の結果がが10点満点でも過信はできないし、まして0点の項目が3つ以上あるなら少しでも早く専門家に診てもらうことが欠かせません。簡易診断で不安が増した人もそうでない人も、しっかりと耐震性の向上を図るなら、より専門的な建築のプロによる診断を受けるのが望ましいでしょう。
目前の「危機」!?をプロが診断！
建築家オウチーノ“耐震診断サービス”
「建築家オウチーノ」の「耐震診断サービス」では、当サイト登録の第一線の建築家に耐震診断や耐震基準適合証明書の発行を依頼できます。
- 実績豊富な建築家が耐震診断を担当します
- 調査から報告まで一律75,600円(税込）で安心
- 補強工事が必要な場合、建築家が第3者としてアドバイス
■国土交通省が認定している一般診断
国土交通省が認定している耐震診断として、誰でもできる簡易診断のほか専門家が行う「一般診断」と「精密診断」があります。建築家オウチーノで実施するのは主に「一般診断」にあたるものです。
■外側や室内から床下、天井裏までチェック
木造住宅設計および耐震診断の実績豊富な建築家が担当し、建物の外側や室内から床下や天井裏まで、目視で確認できる範囲をチェックしていきます。詳細な回答を得るために時間と手間をかけて各部の素材や工法をより厳密に調査する「精密診断」に比べ、費用を抑えられるのが特徴です。
■震度6強クラスの大地震でも倒壊しないことが義務
診断結果は「評点」と呼ばれる数値で示され、専門知識がなくても住まいの大まかな耐震性を知ることが可能です。現在の建築基準法では、震度6強クラスの大地震でも倒壊しないことが義務付けられていますが、評点でいえば1.0がボーダーライン。1.0以上なら「一応倒壊しない」、1.0未満なら「倒壊する可能性がある」と判断する目安になっています。
■「安全」「危険」を決定づけるものではない
同時に、建築家の目で確かめた建物内外の状況、地形や基礎の現状なども判明。ただし「安全」「危険」を決定づけるものではなく、適切な耐震補強工事をするうえでの参考として活かされます。
■診断料は一律、料金は75,600円（税込）
構造が「木造」または「ツーバイフォー（2×4）」で「2階建てまで」の建物の場合のみ、診断料は調査報告を含めて一律75,600円(税込）です。その他の建物は別料金にて対応可能な場合もありますので、ご相談ください。別途16,200円(税込）で耐震基準適合証明書の発行も可能です。交通費・出張費については、東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・大阪府・兵庫県・京都府なら必要ありません。
■前提条件は「耐力壁の位置と仕様が分かる資料」があること
「耐力壁の位置と仕様が分かる資料」とは、平面図(筋交いの位置がわかるもの）や立面図（建物の高さがわかるもの）、仕上げ表または仕様書（屋根・外壁などの素材がわかるもの）などです。
まずは下記のボタンをクリックして必要事項を記入し申し込み完了。
建築家オウチーノがお客様のエリアで最適な建築家を紹介いたします！
ご注意事項
■別途お見積もりが必要になる場合
※住居以外の用途の建物。（工場や学校など）
※RC造、鉄骨造など、木造以外の建物、及び3階建て以上の建物
※延べ床面積が125㎡以上の建物
※地盤調査を希望する場合
■診断ができない場合
※建物の仕様や状態等が図面と著しく相違している場合
※現地調査の結果、建物の構造が確認できない場合
上記2点の場合、現地調査費用として別途59,400円（税込）を頂戴します。
※所有者ご本人様の物件でない場合
■別途、交通費・出張費がかかるエリア
※東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、大阪府、兵庫県、京都府以外のエリア
■耐震基準適合証明書の発行を希望される場合
※証明書の発行は「契約後、引渡し前」であること
※お申し込みフォームに耐震基準適合証明書発行希望の旨を記入ください。
