地震と向き合う住宅の選び方、耐震リフォームの方法

「東北地方太平洋沖地震」により、亡くなられた方々へのご冥福をお祈りするとともに、被災された方々及びご遺族の皆様に、心より深くお悔やみを申し上げます。被災地におかれましては、一日も早い復旧と皆様のご無事を心よりお祈り申し上げます。オウチーノではこの度の震災を受け、皆様の中古住宅探しが、これまで以上に「地震」との関連性のなかで選ばれていくものと認識し、ここに地震を意識した際の中古住宅の選び方をまとめました。

■耐震で選ぶならやっぱり中古より新築か

日本の建物における耐震技術は年々進歩しています。当然その技術は一般の住宅にも反映されていきますので、より最新の技術を取り入れられる状況にある新築が優れているであろうことは疑いようがありません。一方、今回の震災がそうであったように、地震は津波や火事といった二次災害を引き起こします。耐震だけですべてが解決しないこともまた事実です。大切なことは、自分が選ぼうとしている住宅が、「耐震」においてどのレベルにあるのか、理解し判断できるようにすることです。

■中古住宅の耐震レベルをチェックする3つの方法

1.新耐震基準以降の物件で選ぶ: 1981年に導入された新耐震基準以降に建築確認を受けた住宅は、地震に対抗するための壁の量や筋かいの接合方法が、それまでの基準（旧耐震基準）と比べ、強度の面でかなり異なります。建築確認から実際の竣工までの期間を考慮すると1983年建築以降の物件であればほぼすべてこの新耐震基準に該当します。もちろん、旧耐震基準で建てられたものがすべて悪く、また新耐震基準であればまったく問題がないということでありませんが、一つの目安にはなります。
2.インスペクションを受ける: 専門知識のない購入者に代わって、建物の状況をチェックし、補修の必要の有無などを指摘する検査のことを指し、通常は建築士やインスペクションの有資格者によって行われます。費用は目視による確認で5〜6万円程度、機材を使用するものになると10万円程度が目安となります。また中古住宅売買における瑕疵保険を利用する方法もあります。これは購入後に瑕疵が見つかった場合に保険によってカバーされることはもちろん、保険加入時に検査員による現場検査がなされているため、インスペクション同様の安心感があります。
3.耐震改修の行われた物件: 築年数に関わらず耐震改修の行われた建物であればその信用度はかなり高いものとなります。耐震改修に対しては多くの地方自治体が相談・助成の窓口を持っていて、「住宅耐震改修特別控除」などの減税措置も用意されています。しかしこれまでの耐震改修の実績は必ずしも多いとは言えません。特にマンションの場合、耐震改修を行うことは莫大な費用が必要となることもあり、なかなかその実現に至らないのが現実です。そうした状況下で耐震診断、耐震改修が行われた実績があるようであれば、それはその建物に住む人の耐震への意識の高さの表れでもあります。この点については事前に管理組合に照会が可能ですので、是非確かめてみましょう。

■耐震改修・リフォームの依頼先を探す方法

ひとくちに耐震改修・リフォームと言っても、実際に耐震リフォームを得意としている会社と、そうでない会社があり、多数ある業者の中から最適な会社を選ぶのは非常に困難です。

そこで、皆様のお役に立つのが、インターネット上で複数の会社と一度に相談ができる、リフォームO-uccino（オウチーノ）の「会社紹介申込み」サービスです。法令を遵守している、保険に加入している、必要な資格を保持している等、リフォームO-uccino（オウチーノ）独自の加盟基準を満たした会社だけが紹介されますので、安心して商談を進めることが可能です。

また、現場に近い会社だけが紹介される、匿名での商談が可能であったりと様々なメリットがあります。

なお、上記に紹介した方法はあくまで目安となる方法であり、残念ながらこれで万全ということにはなりません。事情はそれぞれの建物や地盤によって異なるからです。しかしながら、このことを知り、実践することで少なからず自身とその財産を守る可能性が高まるであろうことも確かです。状況に絶望することなく、皆様の住宅探し・住宅改修が有意義で安心なものとなることを編集部一同、心よりお祈りいたします。