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液状化危険度を知って安心の家づくりを!

東日本大震災による液状化では、多くの住宅が不同沈下によって傾くという被害が発生しました。傾いた住宅の修繕には膨大な費用がかかり、場合によっては住むことを諦めざるを得ないケースもあります。こうした事態を避けるためにも、液状化の危険度を見極める方法を学んでおきましょう。

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液状化ハザードマップを活用しよう!

地盤の液状化危険度を最も手軽に知る方法は「液状化危険度マップ(液状化ハザードマップ)」を確認することです。国や地方自治体によっては、液状化が発生する可能性を色分けしてランク付けした予測図などを作成・公開している場合があります。東京都や埼玉県、神奈川県、大阪府などの市町村ではこうしたマップをインターネット上に公開していますので、建設予定地の状況を事前に確認しておきたいところです。
ただし、東日本大震災では、このハザードマップで危険な地域に指定されていなかった場所でも液状化が発生しました。これを受け、国や自治体は今後、より大きな地震を想定した新たな液状化ハザードマップの作成を進めていますので、自治体のホームページなどで最新の情報もチェックしておくと安心です。

地形図&古地図も貴重な情報源

ハザードマップが作成されていない地域では、国土地理院のホームページで公開されている「土地条件図」などの地形分類について示した地図を参考にするとよいでしょう。建設予定地が埋め立て地や低地である場合は、地盤の地下水位が高いと考えられるため、液状化の危険性は高くなります。逆に、丘陵地や台地などの高台では、液状化が起こる可能性は極めて低いと言えるでしょう。
そのほかにも、図書館などで古地図を閲覧するのも有効です。建設予定地が過去に水田や沼地であった形跡があれば、その地盤の液状化危険度は高いと考えられます。
また、「ボーリング柱状図」も参考になります。ボーリング柱状図とは、標準貫入試験と呼ばれる地盤調査の結果を記したもので、地盤の土質や地下水位の高さ、N値など、液状化の危険度を判定する上で有効な情報が記載されています。わざわざ標準貫入試験を行わなくても、役所の建築指導課などをたずねれば、これまでに集積された調査結果のデータを閲覧することができます。ただし、ボーリング柱状図を閲覧する際は、建築予定地と同じ地形のものを確認するようにしましょう。いくら近い場所であっても、地形が異なる場所の柱状図は参考にならないので注意が必要です。

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上記の記事は、2011年9月29日現在のものです。掲載情報の著作権は株式会社オウチーノ(以下:弊社)に帰属します。情報内容は保証されるものではありませんので、万一この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、弊社および情報提供元は一切の責任を負いません。予めご了承ください。


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