リフォームローン借り入れのポイント｜リフォームならオウチーノ

リフォームを検討し始めると「あれもしたい、これもしたい！」と思ってしまうのが人情。でも予算を考えると現実に引き戻されてしまう…。そんな時には、予算オーバーと諦める前に「リフォームローン」で借り入れを検討してみましょう。今回はリフォームの幅を広げてくれる「リフォームローン」についてご紹介しましょう。

希望の条件を登録するだけで、最大9社の優良リフォーム会社をご紹介！費用・提案を比較して、安心のリフォームが可能です。

リフォームローン選択のポイント

リフォームローンを提供しているのは、銀行・信用金庫やローン会社といった金融機関です。ローン会社の場合は審査がカンタンですぐに借りられますが、金利が高めに設定されています。公的機関が提供するローンでリフォーム資金として使えるものには、住宅金融支援機構の「財形住宅融資」や「リフォーム融資」、中古購入時には「フラット35リフォームパック」などがあります。

「無担保型」と「有担保型」の違いを確認しておこう

金融機関が提供しているリフォームローンには「有担保型」と「無担保型」の2つがあります。
「有担保型」は通常の住宅ローンとして提供されているのが一般的です。無担保型よりも低利で借入可能ですが、利用条件は住宅ローンと同じなので借り入れ審査が厳しくなっています。また文字通り「有担保」ですので、現在お住まいの住宅を担保にいれることになり、査定額が低いと希望通りに借り入れられない可能性もあります。
「無担保型」は文字通り担保なしで借りられるローンです。借入条件が「有担保型」よりも緩やかであり、また最短の場合即日で審査完了するなど、借りやすい点がメリットと言えます。ただ「有担保型」に比べると金利は高く設定されており、返済期間も最長10〜15年ほどと短くなっています。また借入金額も最大500万円〜1000万円程度（3大メガバンクの場合）となります。

金利タイプは「変動タイプ」か「固定タイプ」か？

多くのリフォームローンでは、金利タイプは「変動タイプ」か「固定タイプ」のどちらかを選択できます。「固定タイプ」は借入れから完済までの間、金利が固定されるタイプで、好景気やインフレの影響で金利が上昇した場合でも、最初に設定した金利のままで済みます。しかし「変動タイプ」よりも金利が高く設定されているのがデメリットと言えるでしょう。
「変動タイプ」は景気動向によって設定金利が変動するもの。金利は「固定タイプ」よりも低く設定されていますが、総返済額が金利動向によって増減するため返済計画が立てにくい点はデメリットと言えます。
「変動タイプ」と「固定タイプ」のどちらがいいか、とは一概に言えませんが、「固定タイプ」で借り入れた方が安全といえるでしょう。「ゼロ金利時代」にある現在の日本の金利相場はすでに過去最低水準にあり、今後景気回復などの影響で大きく上昇する可能性を秘めています。「変動タイプ」の場合、金利が上がれば当然返済額も大きくなり、返済計画が行き詰まる可能性もあります。これらを踏まえれば「金利の安い今のうちに、固定タイプで借りる」というのが正解かもしれません。
このほか「中古購入+リフォーム」を検討中の方には、2012年8月に発表された「フラット35リフォームパック」がオススメです。最大35年のリフォームローンにフラット35による固定の低金利を活用したプランで、「変動タイプ」と「固定タイプ」の新しい組み合わせが注目されています。

参考リンク

リフォームローンで失敗しないためには？

次にリフォームローン借入時の注意点を確認しておきましょう。まず、ローンの基本は「無理のない返済計画をたてる」こと。支払い可能な金額に抑えることは当然ですが、将来的にさらなるリフォームが必要になることも想定しておきましょう。

中古住宅購入時のリフォーム費用は住宅ローンに組み込もう。

中古住宅購入と同時にリフォームを行った場合、リフォーム費用も合わせて住宅ローンに組み込むことが出来るので、なるべくリフォーム費用は住宅購入用の住宅ローンに組み込んでしまいましょう。
新たに有担保型リフォームローンを借りる手間を考えると、リフォーム費用も一括で借りてしまった方がいろいろと楽です。ローンを一本にまとめられれば返済計画も立てやすくなります。
ただし、金融機関から購入した住宅の査定額が低く判断された場合だとリフォーム費用分を住宅ローンに組み込めない場合がありますので、注意しましょう。

「諸経費」も含めた総金額で判断しよう

リフォームローンを借り入れる時、「保証料」「事務手数料」「抵当権設定手続費用」などの諸経費が発生する場合があります。これらは金融機関やローンの形態によって金額が異なりますので、注意が必要です。
例えば「無担保型」では、保証料・抵当権設定手続費用などは発生しないのが一般的です。また、ローン会社の場合では事務手数料などが金利にすでに組み込まれている場合があります。先ほど「はローン会社の商品は金利が高い」と説明しましたが、実際にはローン会社の方が総額は安かったということも考えられるです。
ローンを借りる場合は金利だけで決めず、「諸経費」も含めた総金額で判断しましょう。

住宅ローン減税活用でよりオトクにリフォームしよう

「住宅ローン減税はリフォームには関係ない」とお考えの方が結構多いようですが、実は住宅ローン減税はリフォーム費用分についても適用されるのです。
そして2013年現在、最大控除可能額400万円に及ぶ減税が行われています。これを活用しない手はありません。
リフォームローンの場合では、工事費用総額が100万円を超えていること、リフォーム後の床面積が50平方メートル以上あること、返済期間が10年以上あること、などがその条件となっています。