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相場はいくら?
リフォーム費用

住まいが老朽化し、そろそろリフォームが必要となったら、まずはリフォームにかかる費用を把握しましょう。リフォームO-uccino登録の1万件を超える工事事例をもとに、場所別に目安価格帯をまとめました。リフォーム会社へ依頼するときの参考にしてください。

リフォーム費用のすべて イメージ

1円でも安くリフォームしたいなら、相見積りで交渉を

リフォームを少しでも安くしたいのであれば、複数の会社に現地を見てもらい、相見積りをとってその金額を比較するのが最も確実な方法です。現地調査を依頼する時点で「相見積り」であることを伝えておけば、リフォーム会社は、少しでも安くしようと頑張ってくれます。その上で提出された見積りを見ながら、全体金額の交渉を行います。材料費や労務費など目立って単価が高い項目があれば、その点も指摘して値下げできないか交渉してみましょう。

リフォーム費用の「目安価格帯」を把握しておこう

リフォームの場所別に、リフォーム費用として多かった価格帯のトップ3を紹介します。具体的な工事内容は各画像をクリックした先のページでご確認ください。より軽微な工事、あるいは大掛かりな工事もあります。

水回りのリフォーム費用

屋内のリフォーム費用

屋外のリフォーム費用

リフォーム費用の内訳

リフォーム費用は、複数の項目から成り立っています。一般的に大項目とされる費用の内訳には以下のようなものがあります。実際の見積り書を見るときの参考にしてください。

仮設工事費

工事をスムーズに行なうために設ける一時的な施設や設備を組み立てる工事にかかる費用です。建物に傷をつけないために行う「養生」や、外壁塗装工事などで必要な「足場工事」などのことです。資材の「運搬費」や、廃材を処分する「廃材処分費」を仮設工事費とする会社もあります。工事の規模が大きくなると、仮設工事費は増える傾向にあります。

場所別・内容別工事費

見積り書では「キッチン工事」「和室工事」「浴室工事」のように工事する場所別に記載されるものです。その内訳は材料に関する費用「材料費」と、取り付けなど作業に関する「労務費」が主な項目になります。「運搬費」や「廃材処分費」を場所別工事費内に記載する場合もあります。また場所ではなく「設備工事」「木工事」「クロス工事」「塗装工事」といったように、工事の内容が記載されることもありますが、内訳の基本は「材料費」「労務費」で変わりはありません。

諸経費

工事の現場で発生する 「現場管理費」とリフォーム会社の事務所で発生する「一般管理費」を合わせたものが「諸経費」です。「通信費」「交通費」「保険費」などが該当します。仮設工事費、場所別・内容別工事費の合計金額に対して決まった割合(5~15%程度)で算出されるケースがほとんどです。

費用に納得するには、複数の会社へ見積もり依頼

リフォーム費用の目安価格帯を紹介しましたが、リフォームは新築住宅や家電などの既製品とは違い、それぞれの家の状態や希望する設備などによって最終的な価格は変わってきます。そのため現地調査を行って見積りを各社に出してもらい、その内容や金額を比較する必要があります。ほとんどのリフォーム会社が、現地調査・見積り作成までは無料で対応してくれます。現地調査する会社の数は最低3社。時間に余裕があれば5社くらい行うと、納得してリフォーム会社を決定できるようです。

【サイト利用者の声】 キッチン、トイレ設備の交換、浴室のバリアフリー化工事

年末年始の忙しい中、丁寧に対応していただき感謝しています。連絡も迅速・的確で、安心してお任せすることができました。価格は他の競合業者と比べ適切で、とても信頼がおけました。(60代・男性)

【サイト利用者の声】 リビングのフローリングの張替え工事

お見積り金額も施工希望日も色々わがままを聞いて頂き、少額の工事にも関わらず丁寧かつ敏速に対応して頂きました。また自社の職人さんで施工されていて職人さん、スタッフのみなさんが皆優しくて素敵な仕上がりにとても満足しております。(30代・女性)

【サイト利用者の声】 クロスの張替え、和室を洋室にする工事

覚えておきたい、リフォーム費用以外に必要なお金

リフォームには工事費以外にも必要な諸経費があります。例えば、リフォーム期間中の居住費。大規模なリフォームになると、住まいながら工事を進めることが困難になります。そのため、仮住まいへの引っ越し費用や、ホテル・ウィークリーマンションなどの費用に加え、家具・家財などを一時保管するための費用(貸倉庫やトランクルームなど)が必要になります。
そのほか、税金や各種手数料が必要になることも忘れてはなりません。税金には、工事契約書に貼って納める「印紙税」(数百円〜1万数千円程度、契約金額によって異なる)があるほか、増築によって床面積が増えた場合、「不動産取得税」((増築部分の評価額-控除額)×3%)、「固定資産税」(増築後の評価額×1.4%)、「都市計画税」(増築後の評価額×0.3%)が増額となるケースがあります。工事費だけでなく、こうした諸経費を事前に想定しておくと、あとで慌てずに済みます。

コラム 住まいの「使える」豆知識リフォームの減税・補助金を活用しよう!

リフォームの減税・補助金を活用しよう! イメージ

リフォームを考えるなら、必ず押さえておきたいのが「補助金・減税」の制度です。例えば、太陽光発電システムの設置といった「省エネリフォーム」や、高齢者や車いすのための「バリアフリーリフォーム」、建物を地震に強くする「耐震リフォーム」を行った場合などは、補助金の給付を受けることができたり、所得税や固定資産税などの税金が減税になったりすることがあります。これらの補助金や減税制度は、決められた条件さえ満たしていれば誰でも利用できますので、積極的に活用したいところです。なお、利用できる期間が決まっていたり、申請に期限が設けられていたりすることもあるので、その点には注意が必要です。


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ビジネス誌『ダイヤモンド別冊 「不動産力」路線別ランキング』に情報掲載
「不動産力」路線別ランキング
ダイヤモンド別冊(2017/04/27)にO-uccinoが取り上げられました。

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