家づくりにかかるコストはどのくらいか
家づくりに必要な費用は、本体工事費、別途工事費、諸費用の３種類に大きく分けられ、それらを合わせたものが総費用です。総費用とは、準備段階から完成した家に引っ越して住み始めるまでに必要なすべての費用のことを意味します。家づくりに必要な費用を、一つずつ確認していきましょう。
「坪単価」は本体工事費だけのこと
工事費の目安としてよく耳にする坪単価というのは、通常、本体工事費を表しており、本体工事費を延床面積で割った単価です。カーテンや家具、エアコン、工事の前後に必要な諸費用は含まれていません。
本体工事費は、仮設・基礎・塗装・内装・電気・ガス・防水・給排水衛生工事など。別途工事費は、解体・冷暖房・外溝・造園などの工事他、敷地調査、家屋調査、地盤改良など。諸費用は、引っ越し費用、設計監理費、諸手続費などを指します。
注意が必要な別途工事費
解体工事費は、敷地の形状や道路付けによって、別経費が掛かる場合があります。敷地調査は、正確な敷地測量図がない場合に必要です。地盤調査は、敷地の地盤の地耐力や地質などを調べるもので、地盤改良の必要性や建物自体の構造を決定するのに必要です。家屋調査は、工事が与える近隣への影響に備え、証拠写真などの記録を取っておくものです。地盤改良の方法は調査結果で変わり、地盤が悪ければ悪いほど地盤改良費は高くなります。外構工事費は、門扉、塀、フェンス、敷石、カーポート、物置などの工事費です。造園工事費は、植栽、芝張り、飛び石などの工事費です。
諸費用で注意が必要なものは
住宅建築期間の仮住まい費用はもちろんですが、家財道具の保管用倉庫が必要な場合もあります。二世帯住宅の場合は2家族分の引っ越し費用を考えておきましょう。
他にも地鎮祭では神主への謝礼と供物代、上棟式ではご祝儀や飲食代が必要となります。
設計・監理を設計事務所に依頼した場合は、設計・監理料が発生します。本体工事費に別途工事費の中の設計作業が発生する工事費を加えた額の8～15％が目安です。
必ず必要になる諸手続費用として、確認申請手数料、契約時の印紙代、登録免許税（建物表示登記手数料と所有権保存手数料）、不動産取得税などがあり、竣工後は登記費用と税金を合わせて、50～60万円は用意しておきましょう。
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上記の記事は、2011年7月25日現在のものです。掲載情報の著作権は株式会社オウチーノ(以下：弊社)に帰属します。情報内容は保証されるものではありませんので、万一この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、弊社および情報提供元は一切の責任を負いません。予めご了承ください。
